通信販売はクーリングオフできないって本当？

通販はクーリングオフできない！？

最近、ネットで買い物をする機会が増えましたよね。私の知り合いも、ある日突然「100万円のオンラインスクールを申し込んじゃったけど、やっぱりやめようかな……」と言い出してびっくり！

「そんな高額な買い物、本当にキャンセルできるの？」と心配になって調べてみたら、思わぬ落とし穴が……。

今回は、通信販売やオンラインサービスにおけるクーリングオフの適用範囲や、返品・解約のルールについて、初心者の方にもわかりやすくお伝えします。

クーリングオフとは、一度契約したものでも一定期間内であれば無条件で解約できる制度のこと。特に訪問販売や電話勧誘販売など、「つい勢いで契約してしまった……」というケースを想定して作られた、消費者を守るための仕組みです。

ただし、この制度が使えるのは限られた販売方法だけ。訪問販売、電話勧誘販売、マルチ商法などには適用されますが、通信販売（インターネット通販）は原則として対象外なのです。

通信販売では、消費者が自分の意思で商品を選び、購入手続きも落ち着いて行えます。訪問販売のようにその場で判断を迫られるわけではないため、特定商取引法ではクーリングオフの適用外となっています。

つまり、ネットで買ったからといって「やっぱりいらなかった」と思っても、原則としてクーリングオフはできないのです。

ただし、通販には別のルールがあります。それが「返品特約の表示義務」。販売サイトには、

もしこれらの表示がなければ、「商品到着から8日以内であれば返品可能（送料は消費者負担）」とみなされます。

ですから、購入前に返品の条件をしっかり確認しておくことがとても大事。返品できると思っていたのに「できません」と言われてしまうこともあるので、注意しましょう。

このようなサービスは「特定継続的役務提供」に該当する場合があり、クーリングオフの対象になる可能性があります。

これは、長期にわたる契約で、一定の金額を超えるサービスに適用されるルールです。代表例としては、

オンラインスクールも内容によってはこの枠に入るため、申し込み後8日以内であればクーリングオフが可能な場合も。

ただし、講座の期間が短かったり、金額が少なかったりすると適用外になることもあるので、契約書や利用規約をしっかり確認しましょう。

今回のことをきっかけに、「100万円の買い物を、キャンセルできるか確認せずに申し込んじゃうなんて……」と、正直思ってしまいました。

もちろん、新しいことに挑戦するのは素晴らしいこと。でも、高額な契約ほど慎重になるべきです。特にネットで申し込む場合、手軽な分だけリスクもつきもの。

こうしたことを事前に確認してから申し込む癖をつけることが、トラブルを防ぐ一番のポイントだと改めて感じました。

ネットでの買い物や申し込みがますます増えていく時代。安心して利用するためにも、制度やルールをきちんと知っておくことが自分を守る第一歩ですね。